太陽光に関するお話

値下げの対象となったのは、92年6月時点で同社の売上高の過半数を占める商品である。
それが、93年6月時点では全商品の90％にのぼり、Ｐは94年6月までに同社の全商品を値下げするとＡ社が発表している。 新たな商品価値と低価格の創造一方、日本国内においてもＰＢ商品の開発傾向は高まりをみせている。
大手総合スーパーは、昭和30年代に安売りの旗印を振りかざし登場した。 だが、規模の拡大とともに、現在では高コスト体質へとすっかり変貌を遂げてしまった。
消費の低迷に伴う売り上げの不振が続き、各社の業績が悪化する状況の中で、バブル経済期において膨れ上がった各種コストの増加分を吸収する仕組みをもてないままに、減収減益体質を定着させてしまった感じがする。 しかも最近では、安くなくなった大手総合スーパー（ＧＭＳ）の崩壊説まで囁かれている。
こうした背景には、消費者が実質価値を求めるニーズの高まりがあると思われる。 それは、かつてオイルショック時にみられたスポット的節約志向とは異なる消費特性と言うことができる。
つまり、快適で、かつ合理的な日常生活をおくるために「真に価値ある商品を安く買いたい」というバリュー欲求を実現させる行動である。 換言すれば、価値のない商品をいくらディスカウントしても、消費者は既に飛びつかなくなったのである。
ディスカウントの本質は、品質の優れた商品のもつ価値を損なわずに価格だけを下げることにある。 このように、消費者の価値観が大きく変化している状況の中で、不況にあえぐ大手総合スーパー各社は、商品価値と低価格という相矛盾する壁をクリアし、新たな収益構造を確立するためにＰＢ商品の開発に本腰を入れ始めた。
大手メーカーの生産するＮＢ商品と比べ、品質やデザイン、そして機能などの面で劣らない価値あるＰＢ商品をローコストで開発し、ＮＢ商品の半値近くまでプライス・ダウンさせるだけの力を大手小売業は身につけ始めている。 ＰＢ商品の拡充は、ローコスト・オペレーションを思うように推進できない大手総合スーパー等が、収益構造を強化する重要な戦略に据えたと言えるだろう。
高すぎるＮＢ商品への反発従来、大手小売業が企画・開発してきたＰＢ商品の多くは、素材やデザイン等、あらゆる面において粗悪品的イメージが強かった。 そのため、消費者の需要を喚起し収益に結びつけるまでには至らなかった経緯がある。
しかし、現在ではメーカーのＮＢ商品を超えた良質のＰＢ商品を開発するケースもみられるようになった。

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